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－Wind River Platform が開発を支援－
DSO（Device Software Optimization）- スマートデバイス搭載ソフトウェアの最適化-をワールドワイドに提供するリーディングカンパニーであるウインドリバー株式会社
(本社：渋谷区広尾、代表取締役社長：藤吉 実知和、米国本社：アラメダ、ナスダック上場：WIND、以下ウインドリバー)は、ソニーの、ロケーションフリーテレビ＜エアボードLF-X1＞に、ウインドリバーのリアルタイムOS（RTOS）である
VxWorks® をコアとした統合開発環境 Wind River® Platform for Consumer Devices（Platform
CD）が採用されたことを発表します。
ウインドリバー製品の採用について、ソニー株式会社 ホームエレクトロニクスネットワークカンパニー テレビ事業本部 LFX事業室
事業室長 前田悟氏は「ウインドリバーとはエアボードの第一世代より、共同でインプリメンテーションを行っており、良好な関係にあります。製品の信頼性に加え、当社の要望にも積極的に対応してくれたことが今回の
Platform CD の採用につながりました。」と述べています。
◆Wind River Platform について
ウインドリバーは、エンベデッドソフトウェア業界では初となる、製品・テクノロジ・サービスを各マーケットに特化してインテグレーションした、新世代のソフトウェア統合開発プラットフォーム、Wind
River Platform を提供しています。プロセッサの多様化・複雑化、速いスピードで進化するテクノロジー。この厳しいビジネス環境では、競争力のある製品を迅速にマーケットに投入することがビジネスの成功を大きく左右します。Wind
River Platform は、コアとなる OS と、ミドルウェアおよびプロトコルスタック群を事前に相互運用性/互換性を検証し、ソフトウェア開発支援ツールとハードウェア設計支援ツールとともに提供します。これにより、次世代スマートデバイスの開発を強力に支援します。
今回採用された Platform CD は、デジタルTVやセットトップボックス、デジタルスチルカメラやプリンタに代表されるデジタルイメージング機器、また、ホームゲートウェイに代表されるブロードバンドアクセス機器などのデジタルコンシューマ製品開発に要求されるグラフィックスや、ネットワーク接続、Webサービス、ネットワーク管理など、一連のコンポーネントを最適化、統合化して提供しており、この統合された
Platform CD は、非常に競争の激しいデジタルコンシューマ市場において、開発期間の短縮化と開発コストの削減に貢献するとともに、企業の開発視点を、技術の統合から製品の革新へと導くことにより、技術革新を促進することが可能となります。
Wind River および ウインドリバー株式会社について
ウインドリバー (www.windriver.com、Nasdaq: WIND)は、スマートデバイス搭載ソフトウェアの最適化（DSO）をワールドワイドに提供するリーディングカンパニーです。ウインドリバーは、企業が、スマートデバイスに搭載するソフトウェアをより高い品質、信頼性のさらなる向上をリーズナブルなコストで開発することを可能にし、早期にマーケットへ投入することを支援します。Wind
River Platform は、コアとなるOSに、それぞれの市場に特化したミドルウェアをインテグレーションし、豊富な開発ツール群やサービスの要素とともにパッケージとして提供しています。ウインドリバー製品および、開発受託やコンサルティングなどを提供するプロフェッショナル・サービスは、デジタルコンシューマ機器、ネットワーク機器、自動車、FA、および航空宇宙/防衛を含む複数の市場で利用されています。ウインドリバーは、お客さまが市場で優位に立つ製品を最も効果的に開発できるように、テクノロジーと専門知識と経験を高度に統合して提供することができる企業です。ウインドリバーは、世界中のお客さまが最も信頼性が高い製品を迅速に市場にお届けするのを支援しています。設立は1981年、カリフォルニア州アラメダ(Alameda)に本社を置き、世界16カ国で事業を展開しており、国内ではウインドリバー株式会社より最新の製品/サービスを提供しています。
登録商標：
※Wind River Systems、Wind River Systems ロゴ、VxWorks は、Wind River Systems, Inc. の登録商標または商標です。他のすべての名前は、各社の商標、登録商標またはサービスマークです。
＜お問い合わせ先＞
ウインドリバー株式会社
東京都渋谷区広尾1-1-39 恵比寿プライムスクェアタワー
セールス＆マーケティング本部 マーケティングコミュニケーション部
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